地産地消とは、地域生産、地域消費の略称です。
地元で生産された食品を地元で消費することを意味します。
地球温暖化やSDGsなどが取りざたされている昨今、地産地消が注目されています。
テレビやネットで見たり聞いたりしたことがある、という人も多いのではないでしょうか。
しかし、地産地消という言葉の意味は知っていたとしても
- 地産地消と地球温暖化・SDGsは一体どんな関係があるのか
- 地元で生産され地元で消費することにどんなメリットがあるのか
といった点までは理解していない、という人は少なくないはず。
本記事では、このような地産地消にまつわる疑問点について解説をさせて頂きます。
地産地消はサステナブルな消費スタイルであることから、今後さらに注目度が増していくはずです。
ぜひ本記事を最後までお読み頂き、地産地消についての理解を深めておきましょう！
地産地消のメリット
フードマイレージ
地産地消をすることは、個人レベルで地球温暖化対策に貢献することに繋がります。
多くの人は自分が直接排出するCO2にばかり注目しがちです。
例えばガソリン車に乗れば自分自身がCO2を排出することになりますよね。
しかし、どんなモノであれ、CO2を排出しながらその場所に存在しています。
森林を伐採して農地に変更するとき、作物を育てたり家畜を飼育するとき、加工するとき、輸送するとき、商品を包装するとき…。
原料が生産されてから商品としてお店に並ぶまで、サプライチェーンのあらゆる場面でCO2が排出されています。
CO2を排出しながらつくられた商品を購入する消費者もまた、間接的にCO2の排出に加担しているのです。
このように、食品の生産過程でCO2が排出されていることを理解するのに役立つのが「フードマイレージ」という考え方です。
イギリスの消費者運動家・シティ大学ロンドン食料政策学教授のティム・ラングが提唱した概念です。
フードマイレージは直訳で「食料の輸送距離」を意味し、食料の生産地から消費者の食卓に並ぶまでの輸送にかかった「重さ×距離」で表される指標です。
フードマイレージの数値が大きければ大きいほど、地球環境に負荷を与えていることになります。
かなり古い数値になりますが、2001年に農林水産省農林水産政策研究所の中田哲也氏が、日本を含む6ヵ国のフードマイレージを試算しました。
その試算によると、日本は世界的に見ても群を抜いて高いフードマイレージであることが分かりました。
| 総量 （ｔ × ㎞） |
国民一人当たり （ｔ × ㎞） |
|
|---|---|---|
| 日本 | 9002億800万 | 7093 |
| 韓国 | 3171億6900万 | 6637 |
| アメリカ | 2958億2100万 | 1051 |
| イギリス | 1879億8600万 | 3195 |
| ドイツ | 1717億5100万 | 2090 |
| フランス | 1044億700万 | 1738 |
試算された当時から今にいたるまで、大して食料自給率も向上していないことを考えると、日本はフードマイレージの数値は依然として高いことは想像に難くないでしょう。
ですから、地球温暖化を食い止めるためには、私たち消費者もまた、一人ひとりがフードマイレージを意識しながら生活することが重要なのです。
そしてフードマイレージの観点からいえば、当然のことながら食品を輸送する距離が増えれば増えるほど、輸送トラックの走行距離が増えるわけですから、CO2排出量は多くなります。
それこそ海外の食品となると輸送にあたってはトラックだけでなく飛行機を使うことになりますから、さらにCO2排出量は多くなります。
逆に地元で生産された食品を遠くに輸送するのではなく、生産された地域で消費まで完結してしまえば、CO2排出量は少なくて済むわけです。
だから、地産地消は地球温暖化対策に繋がるわけです。
食の安全
日本は食料自給率が非常に低い国です
大部分を海外からの輸入に頼っており、海外産があふれているため、良くも悪くも海外産に抵抗感がありません。
しかし、海外産を全面的に盲信するのは考え物です。
例えば台湾ではアメリカ産豚肉の輸入禁止の賛否を問う住民投票が行われたりしています。
アメリカ産の豚肉にはラクトパミンと呼ばれる赤身の割合を増やすための成長剤が使われており、食の安全上の懸念があるからです。
本来であれば海外産であってもその是非は見極め、問題がある食品には抗議を示すべきですが、日本では残念ながら「食の安全」という意識が希薄です。
例えば東京大学大学院教授の鈴木宣弘氏によると、日本はリスクのある外国産の小麦を当たり前のように輸入しているそうです。
外国産の小麦が使われた「パン」や「パスタ」といった食品から残留農薬が検出されることがあります。
検出されるのはラウンドアップという除草剤に含まれる「グリホサート」という成分。
グリホサートは2015年にWHOの専門機関IARC（国際がん研究機関）によって発がん性物質に分類されています。
アジアではベトナム、スリランカがグリホサートの輸入を禁止、EUではオーストリアやドイツがグリホサートの全面禁止を決定。
フランスは2023年までに段階的に廃止。
チェコは2018年収穫前にグリホサート散布を禁止、デンマークもすべての作物の出芽後の散布を禁止。
イタリアは公共の場での使用を禁止、ベルギーやオランダは専門家以外への販売を禁止しています。
しかし日本はアメリカからグリホサートの摂取限界値を6倍に緩めるよう要請され2017年に緩和を決定しました。
グリホサートは、外国産の小麦からは検出されるものの、国産の小麦からはほとんど検出されません。
なぜ、外国産と国産で差がでるのかといえば、それは外国の農家と日本の農家とでは除草剤の扱われ方が異なるからです。
日本では除草剤を「雑草」に散布しますが、外国では「小麦」に直接散布される場合が往々にしてあるからです。
農林水産省による2017年の輸入小麦のグリホサート残留分析結果によると、アメリカ産の小麦の97%、カナダ産の小麦の100%でグリホサートが検出されています。
そして鈴木宣弘氏によると、アメリカからの輸入穀物に残留したグリホサートを、日本人が世界で一番たくさん摂取しているそうです。
【参照】
・｢リスクのある小麦｣の輸入を続ける日本の末路
・農薬「グリホサート」、世界は削減・禁止の流れなのに日本は緩和!?
・米麦の残留農薬等の調査結果 – 農林水産省
小麦の事例は、食の安全上のリスクのほんの一部に過ぎません。
なにせ日本の食料自給率はカロリーベースでたった38%、残りの62%を輸入に頼っているわけですから。
このような現状を鑑みると、日本に住んでいる以上、食の安全というものは、自分自身で守っていくしかないのかもしれません。
だからこそ、地産地消をすることは、自ら食の安全を守るうえでも重要なのです。
【関連記事】食料自給率とは？上げるには？日本・世界の数字とあわせて解説！
地産地消のデメリット
地産地消だけで買い物をしようとすると、どうしても選べる食品のバリエーションが少なくなります。
例えば日本で売られている「アボカド」の8割はメキシコ産で、その他もペルーやアメリカといった海外からの輸入が占めています。
国内に出回る「バナナ」の99.9%以上はフィリピンやエクアドルなどの海外産であり、国産は0.1%もありません。
「ごま」に関しても食料自給率はたったの0.1%で、大半をボリビアやパラグアイから輸入しています。
「もやし」の食料自給率は0%に近く、中国をはじめとする海外産がほとんどです。
そのほか、食料自給率で言えば、大豆は21%、牛肉や豚肉などの畜産物は15%、小麦はたったの12%なので、地元どころか国産すら見つけるのが難しい状況です。
「普段食べている1週間分のメニューの食材を、すべて地元産で、最寄りのスーパー1か所で買ってきてください。」
というお題を出されたらおそらく不可能でしょう。
もし地産地消を日々の生活に積極的に取り入れていきたい人はネット通販を上手に活用しましょう。
おすすめ通販サイト
かく言う筆者も普段から地産地消を心がけて買い物をしています。
ただ、日本は本当に海外産であふれている国ですから、普段の買い物で地元産だけに絞って買い物をしようとすると、なかなか手間がかかります。
ですから、地元の農家から直接農作物を届けてもらえる食べチョクを普段から活用しています。
食べチョクは、エリアを地元に絞って買い物ができるだけでなく、好きな農家を選ぶことができ、農家から直接自宅に新鮮な農作物を届けてもらえるのです。
地産地消ライフを送る人たちは是非、食べチョクを使ってみてください。
最後に
いま世界が抱えている問題は、グローバル化によってもたらされたものが多いです。
例えば世界最大の牛肉輸出国であるブラジルは、放牧地をつくるために熱帯雨林を伐採し続けています。
ブラジルで作られた牛肉をブラジル人だけが食べていれば、こんな事態にはなっていなかったはずです。
あるいは、フランスのボルヴィックの水源は、くみすぎにより枯渇の危機にあると言われています。
水をペットボトルにつめて海外に輸出するなんてことをしなければ、枯渇なんて事態にはなっていなかったでしょう。
グローバル化によってもたらされたのは、必ずしもメリットばかりではないのです。
だからこそ、地産地消を意識することは、地球温暖化やSDGsといった世界の問題を解決するためには重要なのです。
【関連記事】食べチョクの評判は？口コミ50選を紹介します
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